子どものころお世話になった小学館の学習雑誌『小学五年生』『小学六年生』が、平成21年度いっぱいで休刊(実質廃刊)するそうです。
その理由として、高学年児童の関心の多様化が上げられられています。
つまり、小学生も高学年になると、私の子ども時代のように、同じものに関心を持ち、同じような行動はしないということでしょうか。
リニューアルをして、小学生高学年向きの雑誌を創刊予定ですが、
小学館ほどノウハウを持っている雑誌社が、大正11年創刊の企業アイデンティティともいえる雑誌を休刊するのですから、苦渋の決断だったと思います。
同じような理由で、成人向けの総合雑誌といわれる雑誌も苦戦をしています。
つまり、さまざまな情報が、ひとつの雑誌の中に入っている編集では読者に受け入れられなくなったということです。
また、年齢で細かく細分化された女性のファッション誌である小学館の『Can Cam』や光文社の『JJ』も大幅に部数を減らしているようです。
ひところのモデルブームが去ったという原因だけでかたずけられないような気がします。
また、『Tokyo Walker』といった情報誌も部数を減らしています。
ということで、インターネットで情報を簡単に収集されるようになった状況では、ほしい情報は、雑誌をわざわざ購入しなくても手に入れることができるようになったので、
価値観の多様化とともに、購読者にとっては、より自分のライフスタイルに合った情報を深く掘り下げた内容でなければ、目を引きつけるような見出しや、モデルの写真を使っても、購入まで至らないということではないでしょうか。
逆に、『週刊東洋経済』、『週刊ダイヤモンド』といった硬派な経済誌は好調のようです。
私も両誌はたまに購入しますが、ひとつの特集を深く掘り下げて編集しているという特徴があります。
インターネットの普及とともに、新聞・雑誌の印刷媒体はインターネットでは手に入れることのできない、より深い情報や論説が必要です。
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